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Telestream社、NetflixのIMF規格に対応したファイルベースコンテンツの検証ソフトウェア「Vidchecker 7.2」を発表

Telestream社、NetflixのIMF規格に対応したファイルベースコンテンツの検証ソフトウェア「Vidchecker 7.2」を発表

Netflix Photon Javaコードを統合した先進のQCソフトウェアシステムによって、迅速かつ簡単にコンプライアンス・テストを自動化

カリフォルニア州ネバダシティ(2017年7月19日) ─ デジタルメディアツールとワークフローソリューションの先進企業Telestream®は本日、同社の自動品質管理(QC)システム「Vidchecker」の最新バージョン7.2にNetflix Photon Javaコードを統合したことを発表しました。この統合によりVidcheckerで簡単にコンプライアンス・テストを行えるようになりました。Photonは、構成されたファイルの解析、解釈、検証のためにNetflixから提供されたオープンソースのJavaコードです。Netflixにコンテンツを納品するためのIMP(Interoperable Master Package:互換性のあるマスターパッケージ)を生成することができます。

Vidchecker 7.2は、放送局、字幕やOTTのサービスプロバイダー、プロダクションやポストプロダクション施設といったコントリビューターをターゲットにしています。Netflixへ納品するための全てのコンプライアンス・テストを、迅速かつ簡単に行えます。コントリビューターは、原始的で習得までに時間を要するNetflixのコマンドラインインターフェースを覚える必要がなくなります。Vidcheckerの核となる自動QC機能を使って、適切にIMFパッケージができているか否か確認することができます。また、読み解きやすい出力レポートを自動的に生成することも可能です。

ファイルベースワークフローの効率化と自動化向上への追求が、Telestream Vidcheckerの新機能開発を促進しています。Vidchecker 7.2のレポートデータは、Telestream社のVantageワークフロー上で意思決定プログラムとして活用させることができます。またVidcheckerは、HDRのQCテストを標準機能に加えるなど、その性能を向上させることで洗練されたワークフローを提供します。

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詳しくは下記ニュースリリースをご覧ください。

Telestream 社、Netflix の IMF 規格に対応したファイルベースコンテンツの検証ソフトウェア Vidchecker 7.2 を発表

●Telestream社 概要
Telestream社は、世界規模のライブやオンデマンドでのデジタルビデオに関わるツールとワークフローソリューションを提供し、個人や企業が、デスクトップからエンタープライズまで、制作、配信、視聴方法に関わらず、映像をあらゆる視聴者へ容易に提供することを可能にします。そして、メディア及びエンターテイメントの分野で活躍している世界中の企業の多くが、業務の合理化や収益の増進を図るためにTelestream製品を活用し、オンラインやモバイル配信向けのビデオ制作ワークフローを簡単にするために、ますます多くのプロビデオ関係者がTelestreamに注目しています。Telestream製品は、映像の取込みから配信まで幅広いラインナップを取りそろえています。エンタープライズクラスの製品には、ビデオキャプチャデバイスとインジェスト、ビデオトランスコード、ワークフローを自動化するサーバーソフトウェアがあり、デスクトップ向け製品には、エンコーディング、ライブウェブキャスティング、スクリーンキャスティングおよびコンポーネントソフトウェアがあります。Telestream本社はアメリカ合衆国カリフォルニア州ネバダシティにあります。より詳しい情報は、http://www.telestream.netにてご確認ください。
ウェブサイト:http://www.telestream.net/
●アスク メディア&エンタープライズ事業部 概要
アスク メディア&エンタープライズ(ASK M&E)事業部は、100社を越えるアスク取扱いメーカーの中から映像関連市場向けの商材を中心に、国内のシステムインテグレーターとの共同マーケティングにより、多種多様なニーズに合った適切なソリューションを国内のお客様へご提供しています。映像関連市場に於いて、リーディングカンパニーになることが私たちの目標です。
常に【お客様の立場で考えること】をモットーに、質の高いサービス、魅力的な製品を追い続け、現場でのシステム運用効率の向上にも貢献すべく、ソリューション開発を進めていきたいと考えています。
ウェブサイト:http://www.ask-media.jp/
●本記事に関するお問い合わせ先・資料請求先
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